商品PRとは？売上につながる7つの施策と、成功のポイントを解説【成功事例あり】

商品PRとは

商品PRとは、自社の商品・サービスを社会やメディア、生活者に向けて戦略的に情報発信し、認知・共感・購買につなげる活動の総称です。

広告が企業の意図を直接伝える手段であるのに対し、商品PRはメディアや第三者を通じて情報を届けることで、客観性と信頼性を高める活動です。

企業PRとの違い

企業PRは、会社そのものの信頼性やブランドイメージを高める活動です。事業方針・経営理念・社会的な取り組みなど、組織としての姿勢を伝えることに重点が置かれます。

一方、商品PRは特定の商品の魅力・価値・使い方を生活者に届けるのが目的です。両者は補完関係にあり、企業PRで培ったブランドへの信頼が、商品PRの効果をさらに高める働きをします。

広告との違い

広告は、企業がメディアに費用を支払って情報を届けるコミュニケーションです。発信内容とタイミングを企業側がコントロールできる反面、生活者からは企業側の発信と認識されます。

商品PRは、メディアや第三者を通じた情報発信が中心です。第三者を介することで客観性が生まれ、生活者に信頼のある情報として届きやすい点が特徴です。広告とは役割が異なり、両者を組み合わせることで情報発信の幅が広がります。

商品PRが重視されている背景

商品PRが今これほど注目されているのは、生活者への情報の届け方が根本から変わってきたからです。

広告を出せば売れた時代は終わり、企業側から一方的に発信するだけでは購買につながらなくなっています。その背景と生活者行動の変化を以下で解説します。

情報過多の時代、広告だけでは生活者に届かない

スマートフォンの普及により、生活者が1日に触れる情報量は膨大になりました。その結果、広告やコンテンツを無意識のうちに読み飛ばしたり、ブロックしたりするようになっています。

そんな中、SNSの普及で口コミが購買の判断基準になり、インターネット上のレビューや第三者の投稿が商品選びの判断基準として定着しました。

生活者は企業からの一方的な発信よりも、第三者の声を信頼する傾向が強まっています。第三者の文脈に乗った情報として届けられる商品PRは、こうした変化に対応できる手段として注目されているのです。

生活者の購買行動が変化している

生活者の購買プロセスは大きく変化しました。店頭で商品を見て即決するのではなく、気になった商品を検索し、口コミやレビューで比較し、「この商品なら自分に合う」という共感を経てから購入を決める流れが定着しています。

購入前の情報収集において、生活者はブランドの公式情報だけでなく、メディア記事・SNS投稿・ユーザーレビューといった第三者情報を積極的に参照します。

商品PRはこうした購買行動の変化に対応できる手段です。メディア掲載や口コミの流れを意図的につくることで、生活者が情報収集する場面に商品情報を届けやすくなります。

商品PRを行う4つのメリット

商品PRに取り組む意義は、メディアへの掲載件数を増やすことだけにとどまりません。認知の拡大から信頼の構築、そして実売への貢献まで、有形商品のビジネスを長期的に支える効果があります。

メリット1．実物の写真がメディアに載ることで、「こんな商品があるのか」という認知が広告費ゼロで広がる

アーンドメディアとは、広告費をかけずにメディアや第三者を通じて商品情報が届けられる仕組みのことです。企業からの直接発信ではなく、第三者を介することで客観性が生まれ、生活者からの信頼を得やすくなります。

有形商品の場合、実物の写真や使用シーン画像がメディアの記事に掲載されることで、広告費用をかけずに認知が広がります。

広告とは異なり、メディアの記事として取り上げられた商品は、読者に信頼のある情報として受け取られ、購買意欲につながりやすいとされています。掲載を継続的に積み上げることで、商品への関心は着実に高まっていきます。

メリット2．「実際に使った人」の第三者評価が、実物を手に取る前の不安を取り除く

有形商品は、実際に手に取るまでその価値が伝わりにくいという特性があります。メディア掲載・レビュー・UGC（ユーザー生成コンテンツ）という形で実際に体験した第三者が評価することが、「見た目通りか」「本当に使えるか」という購買前の不安を解消します。

どれだけ丁寧に商品の魅力を発信しても、企業主体の発信は「宣伝」と受け取られやすいからこそ、第三者の体験談が購入判断を後押しします。

メリット3．素材・製法・開発背景の継続発信が「この商品だから買いたい」というブランド資産になる

有形商品には、なぜこの素材を使うのか、どのように作られているのか、誰のために設計したのかというストーリー資産があります。このストーリーを継続的に発信することで、スペックが似た競合との差別化になるのです。

単発の新商品告知とは異なり、素材・製法・開発者の想いを積み重ねることで、生活者の中に「この商品だから買いたい」というブランド資産が形成されていきます。

メリット4．メディア掲載記事が店頭POP・商談資料という「実物の証拠」になり、購入決断を後押しする

有形商品ならではの商品PRの強みが、掲載記事の二次利用です。メディアに掲載された記事を店頭POPや商談資料に転用することで、「第三者が認めた商品」という証拠をリアルな売場に置くことができます。

客観的な評価が存在することで、購入の決断を後押しします。広報と営業が連携してこの二次利用を設計することが、商品PRの効果を最大化する方法のひとつです。

商品PRの代表的な施策7選

商品PRの施策は多岐にわたります。重要なのは、自社の状況・予算・目的に応じて優先順位をつけることです。まず取り組む起点となるのはプレスリリース配信です。認知が一定程度広がったら、メディアアプローチや体験機会の創出へと展開していくのが基本の考え方です。

プレスリリース配信：商品PRの起点となる基本施策

新商品の発売やリニューアル時に最初に取り組む施策がプレスリリース配信です。リソースが限られている企業でも比較的始めやすく、商品PRの土台となります。

プレスリリースにはニュースバリューを持たせ、社会的文脈・開発背景・誰の課題を解決するのかという視点が重要です。記事化の可能性を高めるためには、プレスキットの整備も欠かせません。記者は多くのプレスリリースを日々確認しています。そのため、素材が不足していると関心を持ってもらえても記事化まで至らないケースもあり、配信前の準備が成否を分けます。

高解像度の正面写真・質感がわかるカット・使用シーン画像・比較写真・動画素材がセットで揃っていると、記者が記事化を判断しやすくなります。

メディアアプローチ：実物を届けて記者に体験してもらう

プレスリリース配信だけで掲載に至らない場合は、メディアの記者や担当者に実物を体験してもらう個別アプローチが有効です。

媒体リストを作成し、商品との親和性が高いメディアを絞り込んだうえで、日頃から情報交換を重ねる関係構築が掲載率を高めます。

有形商品の場合、サンプルを送付することでプレスリリースでは伝わりにくい質感・重さ・使い心地を記者に直接体験してもらえます。テキストや画像だけでは伝えにくい商品価値を、実物で直接補える点がサンプル送付の強みです。

UGC・口コミを設計する：生活者の投稿が購買を後押しする

SNSとの親和性が高い商材において特に有効な施策です。実際に商品を使った写真やレビュー投稿（UGC）は、購買の決め手になります。

インフルエンサーの活用はUGC創出に有効な手段ですが、フォロワー数の多いインフルエンサーへの依頼は、広告としての印象を持たれやすい傾向があります。

マイクロ・ナノインフルエンサーの投稿は生活者に自然な口コミとして受け取られやすいため、商品の特性に合ったアカウントを選定し、投稿テーマや訴求軸をある程度揃えることで、本来伝えていきたいブランドイメージを形成しやすくなります。

サンプリング・体験イベント：実物の体験機会をつくる

「使わないと価値が伝わらない」商材では最優先で検討すべき施策です。有形商品だからこそ、触れる・使うという体験機会の創出が認知と購買につながります。

メディア向け内覧会・試食会・ポップアップイベントは、実物の価値を直接伝える場として機能します。体験イベントの設計では「誰に体験してもらい、何を感じてもらいたいか」を明確にすることが成果を左右します。

予算・場所・対象者の確保を事前に計画したうえで実施することが重要です。

タイアップ・コラボレーション：異業種連携で新たな顧客接点をつくる

ターゲット層が重なる他社との連携で、新規客層へのアプローチが可能になります。意外な組み合わせによる新規性は、コラボレーション自体がニュースになることもあります。

コラボパッケージという実物そのものが注目を集める点は、有形商品ならではの施策の強みです。新たな層への認知拡大や、新しい切り口でニュースをつくりたいタイミングで特に有効と言えます。ただし、条件設計や費用分担の調整に時間がかかり、齟齬がないように慎重に進める必要があるため書面での合意が不可欠です。

調査リリース（リサーチPR）：新商品がない時期も実物への関心を生む

新商品の発売がない端境期でも継続的にニュースを発信できる手段です。社会の関心事と自社商品を掛け合わせた設問設計・データの可視化により、商品への関心を自然に引き出します。

「〇〇に関する意識調査」という形で社会的文脈とつなげることで、自社商品に直接言及しなくても間接的な認知につながります。定期的に発信を続けることで、メディアとの関係構築にも役立ちます。

店頭・EC連動：認知から購買までを一気通貫で設計する

プレスリリースやSNS発信で生まれた認知を購買につなげるために重要な施策です。店頭展開やECページと連動させることで「気になる→調べる→購入する」という流れが生まれます。

発売後のフェーズで特に有効であり、掲載記事のPOP二次利用・商談資料への転用も含めた設計が販売促進に直結します。

例えば、プレスリリース配信と同日にECページを公開し、プレスリリース本文にECページへの導線URLを明記するだけでも、認知から購買までの流れを設計できます。

店頭展開では、メディアの掲載実績を示すことで、第三者に認められた商品であることを来店者へ伝えられます。記事をそのまま転用する際はメディアへの事前許諾が必要なケースが多いため、掲載実績の活用方法はあらかじめ確認しておきましょう。

商品PRでよくある失敗と成功のポイント

商品PRの失敗は、個別施策の問題だけではありません。計画・条件設計・法令対応・継続性というPRの土台が整っていないことで起きるケースが多くあります。

特に、発売スケジュールが固まってから広報担当に声がかかるという組織的な構造が、逆算した準備を難しくしています。成果が見えにくいと感じている場合、以下の失敗パターンと照らし合わせてみてください。

失敗1．届ける相手と目的を定めず、サンプリングの実施で終わる

誰に・何のために商品を届けるかを決めずにサンプリングを実施したケースです。とりあえず配った結果、SNS投稿もされず、メディア掲載にもつながらず、費用だけがかかります。

まず実践してみるという判断は、リソースが限られる中では自然なことです。

しかし、サンプリング前に「誰に渡すか（届けたい相手）」「何を期待するか（投稿・取材・口コミ）」「どう検証するか（フォロー方法・効果指標）」の3点を設計しておくだけで、実施後の振り返りがまったく変わります。

失敗2．PR表記指示を未徹底で、ステルスマーケティング規制に抵触する

有形商品PRでインフルエンサーに商品を提供する際、表記ルールの社内共有が後手になりやすいケースです。インフルエンサーへの依頼時に表記ルールを伝えなかった場合、企業側にも責任が及ぶリスクがあります。

ポイントは、依頼時に「#PR」「#広告」などの表記を契約・依頼書に明記し、投稿前に確認するフローを設けることです。ステルスマーケティング規制・薬機法・景品表示法の3点をチェックリスト化して管理します。

失敗3．事前合意のないまま進めたコラボが、トラブルになる

有形商品のコラボでは、担当者同士の話し合いの中でルールが完結してしまい、実物の写真・パッケージのクレジット表記・使用範囲が口頭のままになり、後から商品画像の使用範囲や発信内容をめぐってトラブルになるケースが見受けられます。

ポイントは、コラボ実施前に費用分担・クレジット表記・画像使用権・キャンセル条件を書面で合意することです。社内の法務・営業とも連携して進めることが重要です。

失敗4．施策ごとの訴求点がバラバラで、商品の価値が伝わらない

商品部・販促・広報が別々に企画し、実物のどの魅力を打ち出すかが統一されていないケースです。プレスリリース・SNS・イベント・サンプリングをそれぞれ別々に設計した結果、メディアや生活者から「結局この商品は何なのか」が伝わらなくなります。

ポイントは、すべての施策の起点となるコアメッセージ、つまりこの商品が誰のどんな課題を解決するかを1文で定め、全施策に一貫して反映することです。

失敗5．サンプル提供が遅く、発売日の記事化ができない

「発売日が決まったのでPRをお願いします」と声がかかったとき、すでに発売まで2週間を切っていた……そんな経験をしたことがある広報担当者は少なくないのではないでしょうか。

有形商品は、サンプルを送付してから体験してもらい、記事として紹介されるまでに一定の期間が必要です。

発売日に合わせてメディアに取り上げられるためには、Webメディアであれば発売の2〜4週間前、雑誌や新聞であれば1〜3ヵ月前を目安にメディアアプローチや事前サンプリングを行うことが理想です。成功ポイントは、発売日から逆算してタイムラインを設計することです。

失敗6．広告換算額だけで成果を測り、実売への貢献が見えない

広報と営業・EC担当の間で指標連携が後手になり、PR施策が実売にどう効いたかが可視化されないケースです。商品PRを実施したが、何が成果で何が課題だったかを検証しないまま終わると、同じ失敗を繰り返しやすくなります。

ポイントは、配信前後の問い合わせ件数・ECアクセス数・店頭売上変化をKPIに加え、経営層に報告する仕組みをつくることです。効果測定の結果を次期PR計画に反映するサイクルを設けます。

失敗7．写真・動画素材が不足で、メディア掲載につながらない

有形商品ならではの失敗です。高解像度の商品写真・使用シーン画像・動画素材が揃っていないと、記者が「書きたくても書けない」状態が生まれます。

成功ポイントは、プレスリリース配信前にプレスキット（正面・質感・使用シーン・比較写真）を整備しておくことです。

商品PRの成功事例3選

以下の3事例は、それぞれ異なる成功の切り口（ターゲット再定義・体験機会の創出・ストーリー性と継続発信）を持っています。自社の商品PRを設計するうえでどの要素が応用できるか、イメージしながら読み進めてください。

事例1．商品の切り口を変えて新しい客層にアプローチ：株式会社お亀堂

愛知県豊橋市の老舗和菓子店である株式会社お亀堂は、以前は年配の顧客が中心でした。地元で発祥した人気チョコブランドとのコラボレーションによる「ブラックサンダーあん巻き」で、若い世代や男性客の増加につながった事例です。

成功の核心は3点あります。4代目の「地元・豊橋を盛り上げたい」という想いをストーリーの起点にしたこと、商品自体は和菓子のまま「コラボによる非日常感」で客層を再定義したこと、そしてコラボ限定品のプレスリリース・SNS・季節商品の継続発信を連動させたことです。

「豊橋でしか買えない限定品」という実物そのものがニュースバリューを持ち、テレビ・新聞など地域メディアへの掲載に発展しました。商品を変えずに「切り口」を変えることで新しい客層にリーチできることを示す事例です。

事例2．体験型ポップアップで、商品の価値を生活者に直接届ける：Shokz Japan株式会社

Shokz Japan株式会社は、イヤーカフ型イヤホン「OpenDots」シリーズの新商品発売に合わせ、日本初開催となる体験型ポップアップストアを実施しました。試聴体験に加え、音と光の没入体験やフォトブースなどを用意し、商品の音質・装着感・デザイン性を生活者が実際に体験できる場を展開しています。

プレスリリース単体では伝えにくい「使ったときの感覚」を、体験を通じて伝えている点が特徴です。会場ではフォトブースやSNS投稿施策も用意されており、生活者が参加しながら商品の魅力に触れられる内容となっています。

また、新商品発表と体験型ポップアップを連動させることで、商品の認知拡大だけでなく、実際に体験できる接点づくりにもつなげています。体験機会と情報発信を組み合わせた商品PR事例として参考になります。

参考：Shokz、音質とデザインを追求したジュエリー感覚のイヤーカフ型イヤホン「OpenDots 2」 「OpenDots Air」を6月4日より新発売！

事例3．商品ストーリーを起点にした継続発信でブランディング：側島製罐株式会社

創業116年の缶メーカー・側島製罐は、BtoBからBtoCへの転換期に商品PRを成功させた事例です。従来の法人向け取引中心から、一般生活者向けに缶の新しい価値を発信し直すことで認知を拡大しました。

成功の要因は、「なぜこの缶を作るのか」というメーカーとしてのストーリーをSNSとプレスリリースで継続的に発信し続けた点にあります。新商品を単に告知するのではなく、価格設定の見直しや商品コンセプトの再構築といった事業判断ごとSNSやリリースで公開することで、生活者が「このメーカーの商品だから買いたい」と感じるブランド認知が形成されました。

商品PRが単発の告知活動ではなく、企業・商品の文脈を長期的に積み上げる活動であることを体現しています。自社のPR活動を振り返る際、発信の継続性とストーリーの一貫性という視点を持つヒントになる事例です。

商品PRの効果測定指標

商品PRの効果は、広告換算額だけでは測れません。効果を正確に把握するには、メディア露出・ビジネス貢献・デジタルという3層の指標で測定することが重要です。

メディア掲載指標：掲載件数・メディア特性で認知効果を測る

掲載件数・掲載メディアのリーチ数・メディアの読者属性とアプローチしたい対象の親和性の3軸を評価軸として効果測定します。掲載件数が多くても、自社商品がアプローチしたい層とメディアの読者属性がかけ離れていれば効果は限られます。

量だけでなく、メディアの質を合わせて評価することが重要です。

ビジネス貢献指標：問い合わせ件数・ECアクセス数・売上の変化を追う

PRが営業・販売にどう貢献したかを示す指標です。プレスリリース配信前後の問い合わせ件数・ECアクセス数・店頭売上の変化を計測し、経営層への報告材料にします。

この指標を追うことで、商品PRと販売活動の連携が生まれ、PR施策の優先順位を判断しやすくなります。

まだKPIを設定していない場合は、次回のプレスリリース配信前後で「問い合わせ件数」と「ECアクセス数」の2点だけでも記録しておくことから始めてみましょう。小さな記録の積み重ねが、PRの価値を社内に伝える材料になります。

デジタル指標：検索数・UGC数・ハッシュタグ数などで波及効果を確認する

PRの「波及効果」を可視化する指標です。ブランド名の検索数変化・SNSメンション数・ハッシュタグ投稿数を追跡することで、施策の情報が中長期的にどれだけ広がっているかを把握できます。

施策直後だけでなく、3ヵ月・6ヵ月後のデジタル指標の変化を継続的に観察することが、長期的な商品PRの効果検証につながります。

まとめ：商品PRは伝え方で売上が変わる

商品PRで成果を出すために重要なのは、社会的文脈の設計・継続的な情報発信・効果測定のサイクルという3つの土台です。

施策の数や予算よりも、まずは誰に・何を・どのように届けるかを明確にすることが出発点です。プレスリリース配信からメディアアプローチ・UGC設計・体験イベントまでを一貫したメッセージで連動させることが成果を左右します。

同じ商品でも、伝え方と届け先の設計次第で、生活者に届く情報の質は変わります。