
パラスポーツの日
8月7日は「パートナーの日」。今回は「パートナーの日」の意味や由来を解説します。
また、「パートナーの日」をきっかけに広報PR活動を行う効果やポイントと、関連の事例もご紹介。
広報やマーケティングネタを探している方、特に夫婦向けの記念日サービスや製品を提供している企業や、婚活・恋活関連事業を展開する企業の方はぜひ参考にしてみてください。
8月7日は「パートナーの日」です。結婚相談所や婚活パーティー、結婚式のプロデュースなどさまざまな結婚情報サービスを提供する「タニメー株式会社」によって制定されました。
日付は「パー(8)トナ(7)ー」の語呂合わせから。パートナーの大切さをより多くの人に認識してもらうことを目的としています。
「パートナーの日」にちなんだイベントやキャンペーンを開催したり、夫婦や結婚に関連した調査リリースを出したりするのも一案です。
記念日は、一般社団法人・日本記念日協会により認定、登録されました。
「パートナーの日」は、メディアがトレンドとして取り上げやすいテーマです。プレスリリースを始め、「パートナーの日」に関する自社の取り組みを発信することで、普段は接点が少ないメディアの目にも届く可能性が高まります。
特にSNSの場合、時節やトレンドにあった内容は、企業アカウントの投稿も受け入れられやすいもの。「パートナーの日」をネタにした投稿は、ステークホルダーとのコミュニケーションを取りやすく、自社に親しみをもってもらえるきっかけになります。
自社プロダクトやキャンペーン、自社の取り組みなどを合わせて紹介することで、より自社のことを知ってもらえるチャンスが生まれるでしょう。
「パートナーの日」をきっかけとした広報PR活動は、以下の流れで行うことが一般的です。
STEP1.「パートナーの日」の由来や、意識調査などから情報収集を行い、今年の傾向を掴む
STEP2.コミュニケーションを取りたいターゲットやゴールを決める
STEP3.自社サービスやプロダクトと「パートナーの日」をかけ合わせ、発信内容を検討する
STEP4.発信するコンテンツを作成する
STEP5.媒体を選び情報発信する
特に、メディア関係者に届けたい場合はプレスリリースの配信がおすすめです。生活者とカジュアルにコミュニケーションを取りたい場合はSNSを活用するのもよいですね。
トレンドキーワードを元に、広報PR活動に落とし込む詳細は以下の記事からご確認ください。
「パートナーの日」を具体的にどのように広報PRに活かすのか悩む方も多いでしょう。
次に、これから「パートナーの日」に関するイベントやキャンペーンなどを検討する際の参考になる事例と、GOODポイントを紹介します。また、記念日に関した事例ではないものも、今後「パートナーの日」を広報PR活動に活かすうえで参考になるでしょう。
株式会社サンクゼールは、2026年8月7日の「パートナーの日」にちなんでプレスリリースを配信。長野県飯綱町の「サンクゼールの丘」を中心とする北信エリアで、「Vineyard Photo Plan(ヴィンヤードフォトプラン)」と題したフォトサービスを提供することを発表しました。
地域の事業者と連携し、5種類のフォトプランを展開する新プロジェクトです。親和性の高い「パートナーの日」と掛け合わせて発信することで、地域連携の取り組みを幅広い層へ発信した広報PR事例です。
参考:移住者の元式場スタッフが地域密着型の5つの「プレミアム・フォトプラン」を開始~長野・北信の地域事業者と連携
結婚相談所「パートナーエージェント」を運営するタメニー株式会社は、第12回「婚活川柳」コンクールの募集情報をプレスリリースで発表しました。2025年8月7日の「パートナーの日」にちなんだ企画で、プレスリリースでは第11回の受賞作品もあわせて紹介しています。
記念日当日にプレスリリースを配信することで、企画への注目を集めたのがGOODです。募集期間や応募方法など、読み手にとって重要な情報をわかりやすくまとめた構成も参考になるのではないでしょうか。
株式会社モバリーは提供する夫婦・家族の円満アプリ「Towaly」にて、生理周期や体調の変化をパートナーへ自然に共有できる「きづかい機能」が登場したことをプレスリリースで発表しました。
「パートナーとの新しい支え合いのかたち」として、機能の特徴や開発背景、ほかのアプリにはない独自性を紹介しています。今後のアップデート予定にも触れ、サービスの今後への期待感を高めています。「パートナーの日」と親和性の高いテーマとして、サービスの魅力を伝えた好事例です。
参考:同性女性カップルでも使える生理・体調共有機能が「 Towaly(トワリー)」に登場。パートナーとの新しい支え合いのかたち
8月7日の「パートナーの日」は、婚活や出会い、結婚などにも注目が集まりやすい日です。
婚活事業を手がける企業の方や、結婚にかかわる企業の方にとっては特に、「パートナーの日」を切り口として自社商品・サービスの魅力を伝えるよい機会になるでしょう。
お伝えした事例を参考に、ぜひ自社商品・サービスと「パートナーの日」をかけ合わせた広報PR施策を考えてみてください。
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