
朝活の日
4月6日は「新聞をヨム日」。今回は「新聞をヨム日」の意味や由来を解説します。
また、「新聞をヨム日」をきっかけに広報PR活動を行う効果やポイントをご紹介。実際に広報PRに活かしている広報事例と、魅力的な活用法もピックアップしています。
広報やマーケティングネタを探している方、特に新聞に関わる仕事をしている業界の方は、ぜひ参考にしてみてください。
4月6日の「新聞をヨム日」は、2003年に一般社団法人日本新聞協会の販売委員会が定めた記念日です。日付の由来は「読(4)む(6)」の語呂合わせですが、新生活をスタートする若者に購読を呼びかけるという目的もあります。
「新聞をヨム日」の制定後、日本新聞協会は4月6日を軸に「春の新聞週間」を創設しました。新大学生や新社会人に向け、新聞に馴染みのない世代からも興味を引けるよう、試読紙を配布したり、共同懸賞を実施したりと各地でさまざまなキャンペーンが行われています。
「新聞をヨム日」は、メディアがトレンドとして取り上げやすいテーマです。プレスリリースを始め、「新聞をヨム日」に関する自社の取り組みを発信することで、普段は接点が少ないメディアの目にも届く可能性が高まります。
特にSNSの場合、時節やトレンドにあった内容は、企業アカウントの投稿も受け入れられやすいもの。「新聞をヨム日」をネタにした投稿は、ステークホルダーとのコミュニケーションを取りやすく、自社に親しみをもってもらえるきっかけになります。
自社プロダクトやキャンペーン、自社の取り組みなどを合わせて紹介することで、より自社のことを知ってもらえるチャンスが生まれるでしょう。
「新聞をヨム日」をきっかけとした広報PR活動は、以下の流れで行うことが一般的です。
STEP1.「新聞をヨム日」の由来や、意識調査などから情報収集を行い、今年の傾向を掴む
STEP2.コミュニケーションを取りたいターゲットやゴールを決める
STEP3.自社サービスやプロダクトと「新聞をヨム日」をかけ合わせ、発信内容を検討する
STEP4.発信するコンテンツを作成する
STEP5.媒体を選び情報発信する
特に、メディア関係者に届けたい場合はプレスリリースの配信がおすすめです。生活者とカジュアルにコミュニケーションを取りたい場合はSNSを活用するのもよいですね。
トレンドキーワードを元に、広報PR活動に落とし込む詳細は以下の記事からご確認ください。
「新聞をヨム日」を具体的にどのように広報PRに活かすのか悩む方も多いでしょう。
次に、これから「新聞をヨム日」に関するイベントやキャンペーンなどを検討する際の参考になる事例と、GOODポイントを紹介します。記念日に関した事例ではないものも、今後「新聞をヨム日」を広報PRに活かすうえでヒントになるでしょう。
株式会社神戸新聞社は、神戸市立小磯記念美術館で開催する特別展「絵本作家・葉祥明の世界―メルヘンから平和へ」のプレスリリースを配信しました。2026年5月23日から8月16日にかけて、画家・絵本作家の葉祥明氏の約100店の作品を展示する企画です。
「新聞をヨム日」にちなんだ事例ではありませんが、新聞社主催のイベントと記念日を掛け合わせやすく、メディア関係者にも広く発信しやすいコンテンツといえます。プレスリリースでは豊富な画像を掲載し、同氏を知らない層にも魅力を伝えたのがGOODです。
参考:特別展「絵本作家・葉祥明の世界―メルヘンから平和へ」神戸市立小磯記念美術館にて開催!
株式会社インターコスモスは、ARソリューション「インコスAR+」を活用した新聞広告を展開し、プレスリリースで紹介しました。スマートフォンのブラウザ上で新聞紙面を読み取ると、画面内に恐竜が出現する体感型コンテンツです。
自社技術を広告に活用した実績としてプレスリリースを配信しており、実際の利用シーンを動画で紹介したのがGOOD。メディア関係者を中心に広く情報発信することで、同社サービスや新聞そのものへの関心を高めるきっかけにもなっています。
参考:新聞紙面でAR体験!アプリ不要で楽しめる「インコスAR+」を活用した新広告を日経MJに掲載~恐竜コンテンツと連動し
株式会社山梨日日新聞社は、山梨日日新聞デジタル「さんにちEye」のプレスリリースを配信。「春の得とくキャンペーン」と題し、新規の期間購読申込を割引価格で受け付けることを発表しました。
こちらも「新聞をヨム日」に特化した広報PRではありませんが、新生活が始まるシーズンに着目し、新規層にアプローチしたのが特徴。比較的シンプルなプレスリリースではあるものの、プラン費用や受付期間など、キャンペーン情報を1枚にまとめた画像もGOODです。
参考:山梨日日新聞デジタル「さんにちEye」春のキャンペーン実施中!
4月6日の「新聞をヨム日」の意味や由来、記念日を広報PRに活かした参考事例を紹介しました。
新聞関係の企業であれば、10月20日「新聞広告の日」にちなんだイベントやキャンペーンを開催するのも一案です。また、新聞購読に関する意識調査や、情報収集源にまつわるアンケートを実施してもよいでしょう。
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