【活用事例】PESOモデルとは？広報PR戦略を強化する4つのメディア活用法と実践ステップを解説

PESOモデルとは

PESOモデルとはPaid・Earned・Shared・Ownedの頭文字を取ったフレームワークのひとつで、広報PR活動において非常に重要なメディア運用方法でもあります。メディアが多様化する近年は特に注目されているため、その定義と広報PR領域における需要の背景を押さえておきましょう。従来のメディア戦略との違いも含め、3つの項目に分けて解説します。

PESOモデルの定義

PESOモデルとは、情報発信チャネルを以下4つに分類し、統合的に活用するフレームワークのことです。

P：Paid（広告）
E：Earned（報道・口コミ）
S：Shared（SNS）
O：Owned（自社メディア）

各メディアはそれぞれ役割が異なるため、認知拡大や信頼構築、理解促進といった目的に応じて施策を検討します。PESOモデルを活用することで全体像が把握しやすくなるのがメリット。注力すべきチャネルを判断したり、KPI設計や効果測定に活かしたりといったシーンで活躍するフレームワークです。

PESOモデルが広報PR領域で注目される背景

近年PESOモデルが注目されている背景には、情報接点の多様化があります。SNSやWebメディアの普及により多くの手段を選べるようになりましたが、「SNSを使ったが話題にならない」「掲載後の反響が見えづらい」といった課題を抱える広報PR担当者も少なくありません。

2026年4月27日～30日に行われた実態調査では、広報PR活動を把握している経営者・役員396人のうち43.2％が「SNS運用」を実施しているとし、そのうち17.7%は「費用対効果を感じなかった」と回答。
参考：約5社に1社が「広報の効果実感できず」 実施率1位はプレスリリース、効果はSNSと拮抗

このように、チャネルを増やしても成果につながらないケースが生まれています。その要因のひとつとして、各メディアの役割や連携が整理されていないことが考えられます。こうした課題に対し、4つのメディアを体系的に整理し、戦略的に運用する考え方として注目されているのがPESOモデルです。

従来のメディア戦略とPESOモデルの違い

従来の広報PRでは、新聞やテレビ、Webといった「Earned Media」を中心に認知拡大を目指すケースが一般的でした。その後オウンドメディアをはじめ多様なメディアが普及したことで、Paid・Earned・Ownedからなる「トリプルメディア」の考え方が広がります。

さらにX（旧 Twitter）やFacebook、InstagramといったSNSが浸透し、口コミなどの情報発信・拡散が手軽にできるようになったことで生活者の意思決定にも大きく影響。Sharedの需要は増加し、現在のPESOモデルへと発展していきました。

PESOモデルを構成する4つのメディアの特徴と役割

PESOモデルをうまく活用するためには、具体的にどのようなメディアがあるのか知ることが大切です。以下の一覧表を踏まえ、それぞれの特徴と役割を理解しておきましょう。

Paid Media：広告出稿による認知拡大と即効性

「Paid Media（ペイドメディア）」はSNS広告やWeb広告など、費用を支払って露出を獲得するメディアです。生活者に情報を届けるまでの期間が短いため、新商品やイベント開催の発表など、即効性が求められる場面でメリットを発揮します。

PESOモデルにおいては、EarnedやOwnedで発信した内容を広告で補完し、認知拡大や再接触につなげる視点が重要です。一方で、広告の掲載がなくなると同時に流入も減少しやすくなるため、中長期施策との組み合わせも欠かせません。

Earned Media：メディア露出・報道獲得による信頼構築

新聞・テレビ・Webメディアへの掲載や口コミなど、第三者の評価によって獲得するメディアが「Earned Media（アーンドメディア）」です。企業から発信するよりも客観性が高く、信頼構築につなげやすい特徴があります。

広報PR担当者にとっては、プレスリリースを配信するだけでなく、プレスリリースをきっかけに取材依頼を受けたり、メディア関係者と関係を構築したりといった情報設計が重要。掲載内容やタイミングを自由にコントロールできないため、ほかのメディアと連携する計画性も必要になります。

Shared Media：SNS・口コミを活用した拡散と双方向コミュニケーション

「Shared Media（シェアードメディア）」は「Share（シェア）」の言葉通り、XやInstagramといったSNSで情報を共有・拡散するメディアです。消費者が能動的にシェアして共感を獲得するため、認知拡大・購買意欲を向上させやすい特徴があります。

ただし単に発信すればよいというものではなく、シェアしたくなる情報設計を意識することが大切。また、SNSのコンテンツによってはチャネルが異なる点にも注意が必要です。例えば、インフルエンサーに依頼して投稿してもらった場合は「Paid Media」、自社運営のアカウントから投稿する場合は「Owned Media」に近い役割になります。

Owned Media：自社メディアによる情報発信とブランディング

コーポレートサイトやブログなど、自社で管理・運営するチャネルが「Owned Media（オウンドメディア）」です。前述の通り、SNSアカウントを開設して運営していく場合もこのOwnedにあたります。

企業の商品・サービス情報や考えなどを継続的に発信でき、ブランド理解を促進したり情報資産を蓄積したりといった目的に有効です。広報PR担当者であれば、プレスリリースの補足情報や導入事例を自社メディアから発信し、検索流入や問い合わせにつなげる施策として活用することもあるでしょう。Shared Mediaのように短期的な拡散力よりも、中長期的な信頼形成に寄与する施策です。

広報PR担当者がPESOモデルを組み合わせる5つのメリット

広報PR活動とPESOモデルの連携は、戦略の抜け漏れを防いだりプレスリリースの効果を最大化したりといったメリットのある施策です。金銭的・人的リソースが限られる環境でも、無理なく効率的に運用できるでしょう。広報PR担当者がPESOモデルを活用するメリットを5つ紹介します。

施策の全体像を可視化し戦略の抜け漏れを防げる

PESOモデルは4つの施策をそれぞれ各領域で整理していくため、「SNS施策は強いがオウンドメディアが弱い」といった全体像を可視化しやすくなります。広報PR活動を進めるうえで「結局どの施策が成果につながったのか説明しづらい」と悩むケースも少なくありません。

PESOを用いて役割を整理することで「認知拡大は〇〇サービスの口コミシェア（Earned）」「理解促進は自社サイト（Owned）」など体系的に把握でき、広報PR戦略の抜け漏れを防止する結果にもつながります。

限られた予算・人員でも優先順位を明確にできる

金銭的なコストや広報PRの人員が限られている中で運用しやすい点も、PESOモデルのメリットです。目的に応じて「どのメディアへ注力すべきか」を判断しやすく、少ないリソースでも効率的な施策を打ちやすくなります。

例えば「認知はあるが問い合わせにつながらない」という場合、SNSでシェアを目指すよりもオウンドメディアを強化したり広告を掲載したりといった施策を優先すべきでしょう。「どこから手を付けるべきかわからない」という課題が出たとき、PESOで4つの役割を整理して適切な優先順位を見極められます。

プレスリリースの効果を最大化する導線設計ができる

プレスリリースはEarned Mediaの代表的な施策ですが、PESOモデルでは単発の掲載で終わらせません。例えばプレスリリース配信後にSNSで拡散し（Shared）、自社サイトへ誘導（Owned）、さらに広告で再接触する（Paid）といった導線設計が可能です。

「ニュースメディアに掲載されたものの、反響が見えない」という課題が生じた場合でも、PESOで整理することで成果までの流れを設計しやすくなります。広報PRにおいて、点ではなく線で一連の施策を考えられるのがPESOモデルの大きなメリットです。

各メディアの役割が明確になり、指標が立てやすい

PESOモデルを活用する目的は、「認知はEarnedとShared」「理解促進はOwned」「獲得はPaid」といった役割分担を整理し、明確化すること。その結果、各チャネルに適したKPIを設定しやすくなります。

例えばプレスリリースで掲載数を見たり、SNSではエンゲージメントをチェックしたり、役割に応じた評価が可能です。「数字は明らかだが、各チャネルの良し悪しが判断できない」という課題に対しても改善ポイントを見つけやすく、指標も適切に立てられるようになります。

広報PR業務以外との連携がスムーズになる

PESOモデルを社内の共通フレームにすることで、マーケティングや営業など広報PR部門以外との認識を合わせやすくなります。各メディアの役割や目的が固まっているため、認識のズレを防げるのもメリットです。

「施策の成果が他部署に伝わりづらい」という場合でも、PESOに沿って施策・効果を共有することで部署横断での連携強化にもつながります。

プレスリリース×PESOモデルの活用術：配信効果を広げる実践ノウハウ

広報PR施策の効果を高めるためには、プレスリリース配信とその前後のメディア運用が重要です。「配信したら終わり」ではなく、メディア関係者が記事化しやすいデータを用意したり、より詳しい情報をオウンドメディアに追加したりといった工夫も大切。プレスリリースとPESOモデルを組み合わせた活用術として、各チャネルの実践ノウハウを解説します。

Earned Media視点：メディアに取り上げられるプレスリリースの設計

Earned Media視点では「掲載されるためのプレスリリース設計」だけでなく、掲載後にほかのメディアへ展開しやすくするための情報設計も重要です。例えば高解像度の画像や調査データ、コメント素材などを用意しておくと、メディア側は記事を制作しやすくなります。

広報PR担当者として意識したいのは、配信することだけでなく「メディア関係者が扱いやすいか」という点。さらに掲載後にはSNSや自社サイトへと展開できるよう、引用しやすい要素を整理しておくことも大切です。

Shared Media視点：SNSでの拡散を意識した配信タイミングと訴求

SNSなどで拡散してもらうためには、各ツールのユーザー属性や特性に応じたコンテンツ設計を検討しなければなりません。例えばInstagramの場合、プレスリリースのURLを記したシンプルな投稿よりも、画像・動画をメインに持ってきた視覚効果の高いコンテンツのほうが目を引きます。

Xでポストするのであれば、短くキャッチーな訴求文がユーザーの関心を高められるでしょう。投稿内容はもちろん、ハッシュタグ設計や投稿時間も拡散性に影響する要素です。「どのSNSで、誰にどう届けるか」を意識した運用が重要といえます。

Owned Media視点：自社サイト・ブログとの連動で情報資産を蓄積する

プレスリリースの内容は、自社ブログや特設ページといったオウンドメディアで補足・深堀りしましょう。詳しい情報をあらためて訴求することで、情報資産として活用できるためです。

例えば新規サービスの提供を開始した場合、プレスリリースで十分に触れられなかった開発背景や導入事例を自社サイトで深掘りします。新たな情報を追加することで、検索流入や理解促進といったメリットを発揮するでしょう。さらに、プレスリリースの一覧ページを整備できれば、企業活動のアーカイブとしても機能します。

Paid Media視点：広告活用でプレスリリースのリーチを補完する

プレスリリースの掲載先によってはリーチが偏るケースがあるため、広告を活用して補完する方法も有効です。例えばSNS広告やディスプレイ広告といったチャネルがあれば、掲載メディアで十分にアプローチできなかった層に再接触できます。

EarnedやOwnedで関心を持ったステークホルダーに対して特に効果が期待できる施策です。広告配信により再度接触することで、認知から行動への後押しにもつながるでしょう。

PR施策でPESOモデルを活用する際のよくある失敗パターンと対策

PESOモデルを広報PR活動の成果へつなげるためには、適切なバランスを見極めたうえでコンテンツを設計しなければなりません。「4つのメディアを同時運用すればよい」というものではないため、自社にとって最適な活用方法を知っておきましょう。ここでは、よくある5つの失敗パターンとその対策を解説します。

失敗パターン1：4つすべてを同時に始めてリソースが分散する

PESOモデルの失敗例としてよく見られるのが、「優先順位を適切に判断できていない」という理由です。PESOを意識しすぎるあまり、4つすべてを一斉に始めるとリソースが分散し、各メディアの運用が中途半端になってしまいます。

特に人的・予算的なリソースが限られる中で進行するとこの失敗パターンに陥りやすく、SNSや自社サイトのように運用負荷の高いメディアは継続が困難になるかもしれません。まずは課題を整理して注力すべきチャネルを明確化し、自社にとって最適なバランスで段階的に取り組むことが大切です。

失敗パターン2： 各メディアが連携せずサイロ化してしまう

複数のチャネルを運用していても、相乗効果が発揮できなければPESOモデルの強みを生かせません。例えば「プレスリリース配信で注目度を上げたが、オウンドメディアへの導線がない」といった場合、ユーザー接点が分断されることになります。

認知拡大・購買促進といった機会を損失する結果にもなりかねないため、各チャネルの連携は徹底しましょう。発信するメディアはもちろん、加えて「どこから流入し、どこへ誘導するか」まで設計することが重要です。

失敗パターン3：効果測定の指標が曖昧で改善につながらない

SNSのいいね数やプレスリリースの掲載数といった単体の数字のみを見ていると、施策全体の成果を正しく判断できなくなってしまいます。KPIやKGIが不明確なままでは「なぜ成果が出たのか」「何を改善するべきか」が見えないため、PDCAも回りません。

このように各メディアに応じた数字を可視化したうえで、それぞれに応じた施策を立てていく必要があります。そのうえで良し悪しを判断し、PDCAを的確に回せるとPESOの効果を発揮できるでしょう。

失敗パターン4：広報PR活動の目的・目標が不明確

「とりあえず露出を増やしたい」「プレスリリースがメディアに掲載されたらOK」のように、あいまいな目的も失敗に陥るパターンのひとつ。広報PR活動そのものの目的・目標が不明確なままでは、強化すべきメディアを判断しづらくなるためです。

場当たり的な施策は成果にもつながりにくく、PESOモデルのメリットを発揮できません。例えば認知拡大が目的なのか、問い合わせ件数を増やしたいのかによっても注力すべきチャネルは異なります。まずは目標を明確にし、適切なメディアに力を入れながらPESOを連携させていくことが大切です。

失敗パターン5：コンテンツ設計が最適化されていない

プレスリリースと同じ内容を流用すると、十分な反応を得られないケースがあります。例えばプレスリリースをそのままXやInstagramへ投稿した場合、「文字ばかりで読みづらく、長いからスルーする」という反応が通常でしょう。

生活者にとって魅力的な情報であっても、各メディア特性に合っていなければ接触の機会を逃してしまいます。ユーザーとメディアの特性を十分に理解し、PESOモデルの相乗効果につなげるコンテンツ設計が重要です。

広報PR施策におけるPESOモデルの活用事例

ここからは、広報PR活動で実際にPESOモデルを活用した事例を3つ紹介します。いずれも自社の課題と目標を明らかにしたうえでの施策であるため、取り入れられそうなポイントがあればぜひ実践してみてください。

各事例の概要と、PESOの観点から参考にしたいポイントを解説します。

事例1．PESOモデルを導入し、SharedやPaidで共感を獲得

テレビCMなど大勢の生活者に情報を届ける広報PRを主力としてきた味の素株式会社が、PESOモデルを導入。15秒という時間の限られるテレビCMでは伝えきれない想いやストーリーを、Shared MediaであるSNSを中心に多くのコンテンツを発信しています。

インフルエンサーを起用したPaid Mediaにより、認知拡大だけでなく共感の獲得機会を構築したのも特徴です。また自社の取り組みや調査結果をまとめたプレスリリースには、特設ページやブランドサイト、関連のXアカウントといった情報も明記して導線を設計しています。既存のPaid Mediaを軸にしながらSharedやOwnedで補完する設計は、認知から共感・理解促進まで一貫した体験をつくります。自社の主力メディアを起点に、他のPESOチャネルへどう展開できるかを考えるヒントにしてみましょう。

事例2．SNSのユーザー属性に応じて数々のコンテンツを設計

グルメ紹介アカウント「東京グルメ」を運営する株式会社Total Art Developmentは、Webサイト（Owned）・プレスリリース（Earned）・SNS（Shared）のバランスを意識した広報PR施策を展開しています。インフルエンサーを起用したPaid Mediaを含め、チャネルごとにユーザー属性を見極めて最適化したコンテンツ設計が魅力的な事例です。

XやInstagram、TikTokといったスタンダードなプラットフォームはもちろん、FacebookやYouTubeショート、自社サイトまで約10の媒体にわたり、ユーザー層を見極めて運用しています。インフルエンサーが集結するイベント情報をプレスリリースで発信し、メディア関係者にも認知を広めました。自社で生かす際には、まず運用しているSNSをひとつ取り上げ、ユーザー層に合った訴求になっているか見直してみましょう。

事例3．芸能人を起用したテレビCMでPESOの効果を発揮

血行を促進する機能性ウェア「リライブウェア」を販売する株式会社りらいぶは、PESOの4つのメディアをうまく活用し、製品の認知拡大と販売促進効果を高めています。自社サイトやYouTubeなど複数の施策を展開するほか、2024年にはお笑いタレント・出川哲朗さんを起用したテレビCMを放映。このPaid Mediaが話題を呼び、テレビ番組に取り上げられるなど広範な認知拡大につながりました。

2026年4月には、同じく出川さんを起用した新CMの放送をスタート。オンエア情報はプレスリリースでも発信し、メディア関係者をはじめ幅広いステークホルダーの関心を高めています。芸能人を起用したCM（Paid Media）で話題を生み、Earnedへと波及させて各メディアの連携を機能させた好例です。自社に置き換えるなら「どのチャネルで話題の起点をつくり、どこへ展開するか」を設計する戦略が第一歩になります。

参考：4/24～ 株式会社りらいぶ、一般医療機器商品『リライブシャツコア』新CM放送開始

まとめ：PESOモデルで広報PRの課題と成果を可視化しよう

広報PRにPESOモデルを活用することで、Paid・Earned・Shared・Ownedの4つのメディアを整理しながら成果までの設計を立てやすくなります。ただしむやみに組み合わせるのではなく、自社にとって最適なバランスで注力すべき施策を見極めることが大切です。

まずは自社の現在の広報PR施策をPESOの4軸に当てはめて書き出してみてください。空欄になっているチャネルや、十分に活用できていない領域が見つかれば、それが今後強化すべきポイントになります。

自社の課題に合ったチャネルから優先的に取り組み、少しずつ連携の精度を高めていくことが、PESOモデルを広報PR活動に定着させる第一歩となるでしょう。