【トレンド徹底活用術 vol.20】防災の日編：誰にでもわかりやすい内容で自分事化できるかがポイント

「防災の日」をプレスリリースに活用するSTEP

毎年9月1日は「防災の日」。当日は避難訓練や備蓄のチェックを行う企業や家庭も多いのではないでしょうか。自分や家族、大切な存在をいざという時に守るために正しい防災の知識を身につけ、万が一に備えておきたいものです。

世の中の防災への関心は日頃から高く、多くの人から注目される話題です。「防災の日」は、これまで防災を意識してこなかった人にも気づきを与えられる機会でもあります。

防災に関する商品やサービス、イベントといった情報が社会で広く活用されるためには、どのように情報を配信するのがよいでしょうか。この記事では、「防災の日」を活用したプレスリリースの作成についてご紹介。トレンドキーワードをプレスリリースに活用する基本の8ステップをベースに、「防災の日」のプレスリリースの作成から配信までの特に役立つポイントを事例とともに解説していきます。

詳細については以下の記事で解説しています。

画像素材にこだわる

プレスリリースに画像を掲載することで、テキストでは伝えきれない商品・サービスの特徴を視覚的に説明できます。

特に非常事態に活用する情報は、すぐに理解できるわかりやすさや感覚的に使える操作性が求められます。実際に利用すれば魅力的な商品・サービスも、プレスリリースで表現できなければ十分に伝わりません。「防災の日」に関するプレスリリースでは、自社プロダクト・サービスの使用感をすぐにイメージできるよう、使用方法を解説した図や写真、使用シーンの動画などを用意するとよいでしょう。

ひと目で理解しやすい画像・動画は、多くの生活者にとってもすぐに活用できる情報になるので注目度を高める効果につながります。

また「防災の日」を起点とする防災週間には、より多くの人へ防災の知識を知ってもらうためにメディア関係者も関連ネタを探しています。ニュース性を意識した画像はメディアも活用しやすいため、取材につなげていくことも期待できるでしょう。

「防災の日」は社会からの関心が高まるタイミングだからこそ、専門知識のある人だけでなく、あらゆる人が活用する情報だということを考えて作成してみてください。

事例1．携帯型浄水ボトルの機能性・利便性を豊富な画像で解説

新しい水の備えとして、携帯できる浄水ボトル「AQUATERRA（アクアテラ）」を提案した株式会社SunSunkdのプレスリリース。一般的なボトルとは異なる特徴を1枚の画像にまとめ、防災に役立つ新製品ならではの利便性を伝えました。国外での活用事例がわかる写真を掲載し、ニュース性を訴求したのも特徴的です。

参考：「備蓄水だけでは足りない。」防災士が提案する、新しい”水の備え”とは。

事例2．防災SNSアプリの操作イメージ画像とともにアップデート情報を紹介

Yappe株式会社は、学生団体「防災me」と防災SNSアプリを共同開発し、大型アップデート版の正式リリースを発表しました。日常でも使える安全確認機能や防災マップの刷新といった情報を、スマホ画面のイメージ画像とともにひとつずつ紹介しています。テキストでは想像しづらい操作画面を可視化することで、利用シーンを具体的に示した好事例です。

参考：「防災は、一人だと続かない」福島の学生防災士が家族・仲間とつながる防災SNS『防災me』を5月21日リリース

情報収集して傾向をチェック

次に着目したい大きなポイントは災害に対する意識や備えの実態に関する調査です。

「防災の日」制定の目的が災害への認識を深めることと、その備えを強化していくことにあることからも、国民の意識や実態の調査結果はメディアからの関心も高い事柄になります。生活者にとっても、こうした調査結果は「自分だったらこうだった」など自分事化して捉えやすく、防災についてより身近に感じる機会になるでしょう。

例えば都道府県や地域、年齢層や家族形態、職業など、誰もがどれかに当てはまる切り口は「自分だったら」と想像しやすくなります。また、毎年調査を行い企業独自のデータを蓄積し、過去の結果と比較できれば注目度アップにもつながるでしょう。

株式会社JITANは2026年7月、全国の男女331人を対象に「外出時の防災意識」を実施。外出時の防災に必要性が感じている人が68.9%であるのに対し、実際に防災用品を持ち歩いている人は6%とギャップがあることがわかりました。自宅での対策だけでなく、通勤・通学といった外出時の対策を呼びかける広報PRにも役立つでしょう。

参考：外出時に防災用品を持ち歩く人はわずか6.0%。約7割が必要性を感じる一方で行動には大きなギャップ

また、Local Force Holdings株式会社が2025年4月～6月に熊本・益城町周辺で210人を対象に行った調査では、大きな災害を経験したときに「必要なものが足りなかった」「想定していたものと異なっていた」と回答した割合が多かったことがわかっています。自社商品の紹介などで具体的な対策を示すことで、今後の行動を生活者に提案する施策のヒントが得られそうです。

参考：「備えていたのに足りなかった」——熊本地震の実感から生まれた防災セット

由来を調べる

なぜ「防災の日」が制定されたのかをリサーチしながら、これまで「防災の日」に何が行われてきたのかも調べましょう。その際に、どんなことがニュースになったのかもチェックします。由来や歴史を知ることで、社会の問題や世の中の関心事を改めて整理できるためです。

より多くの人に興味関心を持ってもらうためには、問題の解決や世の中の関心事へ言及された情報発信が重要。「記念日についてすでに知っているから」とステップを飛ばさずに、ぜひ一度じっくり調べてみてください。

「防災の日」の由来

9月1日の「防災の日」は、1923年に発生した「関東大震災」に由来しています。制定の目的は、国民が災害の認識を深めて備えを強化し、災害の未然防止と被害の軽減につなげていくことです。

また「防災の日」から1週間は「防災週間」に設定されており、その間、防災知識の普及のための取り組みが全国的に実施されます。

参考：「防災の日」及び「防災週間」について（内閣府防災情報のページ）

災害は発生しないのが一番ですが、いつどんなことが起こるかは誰にも想像ができません。過去に起こった災害への対策を行いながらも、台風・豪雨・豪雪・洪水・高潮・地震・津波など、あらゆる状態に対応できるように備えることが大切です。

災害時にはSNSをはじめとするツールで情報収集したり解決につなげたりする生活者が見られる反面、避難が難しい高齢者の独居が増えているなど新しい課題も生じています。

由来やこれまで起こった出来事を紐解きながら、現代の課題を整理しておきましょう。

「防災の日」については以下の記事もご覧ください。

プレスリリースを作成

これまでに調べた情報を活用しながら、プレスリリースを作成しましょう。より有益な情報にするためには、受賞歴や有識者のコメントを盛り込むのも一案です。

防災にまつわる商品やサービスは、人命に関わる重要な場面で使われることもあるかもしれません。どれも自社の経験や研究データに基づき、試行錯誤の末に完成した商品やサービスではありますが、客観的に第三者からも評価されていると、より安心・信頼性が高まります。

自社から発信するデータだけでなく、第三者からの評価や有識者のコメントを盛り込むことで、より説得力のあるプレスリリースを作成できるでしょう。

ほかのツールでも情報を発信

プレスリリースは配信したら終わりではありません。プレスリリース配信サービスを利用した場合は自社のホームページにも掲載したり、SNSでプレスリリースページのURLをシェアしたりするなど、より多くの人の目に留まるよう努めましょう。

「防災の日」にはSNS上で「#防災の日」とハッシュタグを付けて展開されることも。プレスリリースで配信した後には自社のSNSアカウントでも情報を発信できるとよいでしょう。PR TIMESではプレスリリースをSNSでシェアできる機能もあります。

「防災の日」のプレスリリースで災害の身近さや対策の重要性を伝えよう

災害はいつでも身近に起こり得る可能性があり、万が一の場合に備えておくことは非常に大切です。それゆえ防災関連の情報は、多くの人の関心事になります。

防災対策は日頃から注目されていますが、9月1日の「防災の日」はより多くの人に防災に関する情報を知ってもらうチャンスです。防災への関心が更に高まる日だからこそ、理解しやすく自分事化できるような情報発信を心がけることがポイントになります。

「防災の日」を活用して情報を発信して、それぞれの大切な存在へ情報を届けていきましょう。

＜編集：PR TIMES MAGAZINE編集部＞