
土用の丑の日
7月7日は「川の日」。今回は「川の日」の意味や由来を解説します。
また、「川の日」をきっかけに、広報PR活動を行う効果やポイント、実際に広報PRに活かしている広報事例を紹介します。
広報やマーケティングネタを探している方、特にアウトドア業界の方や、環境問題に取り組んでいる企業の方は、ぜひ参考にしてみてください。
7月7日は「川の日」です。国土交通省によって1996年度に制定されました。都市の発展により希薄化した人々の河川への関心を取り戻し、住民・自治体がともに地域の環境づくりに取り組むきっかけとすることを目的としています。
7月7日に設定された理由は、同日の「七夕」に「天の川」が登場し、「川」のイメージが想起される日であること、7月が「河川愛護月間」であること、暑くなってきて川や水に親しみを持ちやすい時期であることが挙げられています。
「川の日」は、メディアがトレンドとして取り上げやすいテーマです。プレスリリースを始め、「川の日」に関する自社の取り組みを発信することで、普段は接点が少ないメディアの目にも届く可能性が高まります。
特にSNSの場合、時節やトレンドにあった内容は、企業アカウントの投稿も受け入れられやすいもの。「川の日」をネタにした投稿は、ステークホルダーとのコミュニケーションを取りやすく、自社に親しみをもってもらえるきっかけになります。
自社プロダクトやキャンペーン、自社の取り組みなどを合わせて紹介することで、より自社のことを知ってもらえるチャンスが生まれるでしょう。
「川の日」をきっかけとした広報PR活動は、以下の流れで行うことが一般的です。
STEP1.「川の日」の由来や、意識調査などから情報収集を行い、今年の傾向を掴む
STEP2.コミュニケーションを取りたいターゲットやゴールを決める
STEP3.自社サービスやプロダクトと「川の日」をかけ合わせ、発信内容を検討する
STEP4.発信するコンテンツを作成する
STEP5.媒体を選び情報発信する
特に、メディア関係者に届けたい場合はプレスリリースの配信がおすすめです。生活者とカジュアルにコミュニケーションを取りたい場合はSNSを活用するのもよいですね。
トレンドキーワードを元に、広報PR活動に落とし込む詳細は以下の記事からご確認ください。
「川の日」を具体的にどのように広報PRに活かすのか悩む方も多いでしょう。
次に、これから「川の日」に関するイベントやキャンペーンなどを検討する際の参考になる事例と、GOODポイントを紹介します。記念日に関した事例ではないものも、今後「川の日」を広報PRに活かすうえでヒントになります。
休暇村奥武蔵は、「川の日」に合わせ、ホテル前を流れる高麗川を活用した「天然足水」やチェアリング体験、沢あそび、星空観察会など、水をテーマにした夏の宿泊プランをプレスリリースで発表しました。
プレスリリースでは、「天然足水」を熱中症対策として紹介するほか、リバーガイドによる環境学習や、天の川観察会など、水辺ならではの体験を複数提案。宿泊施設の魅力だけでなく、地域資源である川の価値や自然との触れ合いを訴求し、「川の日」をきっかけに季節ならではの体験へとつなげた参考事例です。
参考:7月7日は川の日 休暇村奥武蔵で、熱中症対策にもなる“天然の足水体験”をしませんか? 高麗川の清流に癒され、涼やかな“水”とともに過ごす夏
埼玉県は、「SAITAMAリバーサポーターズプロジェクト」の一環として、高校生による環境学習イベント「川の生き物大発見フェス in 越谷レイクタウン」を開催すると、プレスリリースで発表しました。
プレスリリースでは、高校生による河川や生き物の調査成果をポスター展示やワークショップで紹介するほか、魚釣りゲームやスタンプラリーなど、子どもから大人まで楽しみながら川について学べる企画を用意。「川の日」に合わせた取り組みではありませんが、地域の河川環境への理解や保全活動への関心を高めるきっかけづくりとして参考になる事例です。
参考:【埼玉県】高校生と楽しむ!川の生き物大発見フェス in越谷レイクタウン
横浜市栄区は、区民に親しまれてきた「いたち川」の豊かなみどりや桜並木を未来へつなぐため、クラウドファンディング型ふるさと納税を開始しました。
プレスリリースでは、樹木の老朽化による景観の変化や、前年度に実施した植樹・樹木調査の成果を紹介するとともに、寄付金の使い道やプロジェクトの目的を具体的に説明しています。「川の日」に合わせた施策ではありませんが、地域のシンボルである河川の景観保全に市民参加を促す取り組みとして参考になる事例です。
参考:【横浜市】【第二弾】吉田兼好の歌にも詠まれた「いたち川」を未来へ<クラウドファンディング型ふるさと納税7月3日スタート!
「川の日」は、川に注目が集まり、夏のお出かけやレジャーを想起させるきっかけになる日です。
川の近くに位置する施設を運営する企業の方や、防水機能を有している製品を販売する企業の方にとっては特に、「川の日」を切り口として自社商品・サービスの魅力を伝えるよい機会になるでしょう。
お伝えした事例を参考に、ぜひ自社商品・サービスと川の日をかけ合わせた広報PR施策を考えてみてください。
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