アマニの日
3月24日は「ホスピタリティの日」。今回は「ホスピタリティの日」の意味や由来を解説します。
また、「ホスピタリティの日」をきっかけに広報PR活動を行う効果やポイントと、関連の広報PR事例もご紹介。広報やマーケティングネタを探している方、特にサービス業を展開する企業の方は、ぜひ参考にしてみてください。
「ホスピタリティの日」の意味・由来とは？
3月24日は「ホスピタリティの日（ホスピタリティ・デー）」です。1994年、特定非営利活動法人・日本ホスピタリティ協会（現：日本ホスピタリティ推進協会）によって制定されました。
日付は、新しいものを創り出すエネルギーや自己表現を表す「3」、思いやりや協力を表す「2」、加えて、全体を作り上げる基礎の数字といわれる「4」を組み合わせて3月24日としたのが由来です。
日常生活のなかで、人を思いやる心をあらわすきっかけになるよう、実践の日として記念日を設けたのが目的のひとつ。「思いやり」「おもてなし」を意味するホスピタリティにちなんで、さまざまな企業が関連のイベント・キャンペーンプロジェクトを実施しています。
記念日は、一般社団法人・日本記念日協会により認定、登録されました。
「ホスピタリティの日」をきっかけに広報PR活動をする効果
「ホスピタリティの日」は、メディアがトレンドとして取り上げやすいテーマです。プレスリリースを始め、「ホスピタリティの日」に関する自社の取り組みを発信することで、普段は接点が少ないメディアの目にも届く可能性が高まります。
特にSNSの場合、時節やトレンドにあった内容は、企業アカウントの投稿も受け入れられやすいもの。「ホスピタリティの日」をネタにした投稿は、ステークホルダーとのコミュニケーションを取りやすく、自社に親しみをもってもらえるきっかけになります。
自社プロダクトやキャンペーン、自社の取り組みなどを合わせて紹介することで、より自社のことを知ってもらえるチャンスが生まれるでしょう。
「ホスピタリティの日」を元に発信をする流れ
「ホスピタリティの日」をきっかけとした広報PR活動は、以下の流れで行うことが一般的です。
STEP1．「ホスピタリティの日」の由来や、意識調査などから情報収集を行い、今年の傾向を掴む
STEP2．コミュニケーションを取りたいターゲットやゴールを決める
STEP3．自社サービスやプロダクトと「ホスピタリティの日」をかけ合わせ、発信内容を検討する
STEP4．発信するコンテンツを作成する
STEP5．媒体を選び情報発信する
特に、メディア関係者に届けたい場合はプレスリリースの配信がおすすめです。生活者とカジュアルにコミュニケーションを取りたい場合はSNSを活用するのもよいですね。
トレンドキーワードを元に、広報PR活動に落とし込む詳細は以下の記事からご確認ください。
「ホスピタリティの日」を広報PRに活かした事例
「ホスピタリティの日」を具体的にどのように広報PRに活かすのか悩む方も多いでしょう。
次に、これから「ホスピタリティの日」に関するイベントやキャンペーンなどを検討する際の参考になる事例と、GOODポイントを紹介します。記念日に関した事例ではないものも、今後「ホスピタリティの日」を広報PRに活かすうえでヒントになるでしょう。
事例1．“おもてなし”を守るため「共動実践型®」コンサルティング展開
株式会社ディライティングオールは、宿泊・飲食業の現場に入り改善を行う「共動実践型®」コンサルティングの取り組みをプレスリリースで発表。“おもてなしを守る”ことを軸にした支援サービスです。
プレスリリースでは、創業背景や支援内容、実績、代表メッセージを整理し、サービスの価値と信頼性を示しています。記念日とは直接関連しませんが、“おもてなし”をテーマにした発信は、「ホスピタリティの日」にも応用しやすい事例です。
参考：【累計202社に伴走】宿泊や飲食のおもてなしを、いまそこにいる皆さんで守り続けてほしい。現場に入り、共に動く「共動実践型®」コンサルティングファーム、株式会社ディライティングオールの取り組み
事例2．建設中の案内開始に合わせてプレスリリースを配信
日鉄興和不動産株式会社は、東京都内で建設中の「リビオ光が丘ガーデンズ」の来場案内を開始することをプレスリリースで発表しました。持続可能な社会づくりに貢献するプロジェクトの一環として、緑をテーマにプランニングしたコミュニティを紹介しています。
「ホスピタリティの日」に合わせた事例ではありませんが、自社ならではのコンセプトや強みを積極的に発信し、独自性・新規性を伝えているのがGOOD。建物の外観だけでなく、中庭や室内のイメージ画像を掲載して利用シーンを想起させています。
参考：『リビオ光が丘ガーデンズ』案内開始 緑をテーマに快適で安らかな暮らしを育むグリーンコミュニティ
事例3．次期オリンピックの契約締結を発表
株式会社JTBは、2026年月2月6日～2月22日にミラノで開催される「第25回オリンピック冬季競技大会」についてプレスリリースを配信。パリ2024大会に続いて、On Location社と公式ホスピタリティパッケージの販売代理店契約を結んだことを発表しました。
「ホスピタリティの日」とは少し異なる広報PR施策ですが、自社の取り組みや契約実績を発信することで多くのメディア関係者へ認知を広めた好事例といえます。シンプルなプレスリリースながら、重要な情報を丁寧に伝えた構成も参考になるのではないでしょうか。
参考：JTB、『公式ホスピタリティパッケージ』の販売代理店契約を締結
「ホスピタリティの日」をきっかけに広報PRの取り組みをしてみよう
3月24日の「ホスピタリティの日」は、飲食店をはじめとするサービス業に注目が集まりやすい日です。ホスピタリティを意識した取り組みを行っている方はもちろん、関連の社内制度の企画・運営に携わっている方にとっても、「ホスピタリティの日」を切り口として自社商品・サービスの魅力を伝える良い機会になるでしょう。
お伝えした事例を参考に、ぜひ自社商品・サービスと「ホスピタリティの日」をかけ合わせた広報PR施策を考えてみてください。
【関連記事】
